OVERVIEW
開催概要
根本から変化する
“移動手段”の在り方
今、“100年に一度の大変革期”と言われる自動車業界。各社は「CASE(「CASE」:「Connected(コネクティッド)」「Autonomous(自動化)」「Shared & Service(シェアリング&サービス)」「Electric(電動化)」)」と呼ばれる新たな領域での技術革新を軸に、“自動車メーカー”から“移動サービスの提供企業”への進化に向け、次々と先進的な取組みを行っています。自動運転、IoT技術の搭載、環境問題を背景とした電動化などの進展により、自動車をはじめとした移動手段の在り方は根本から変化していくと考えられます。
また、フィンランド生まれの「MaaS(Mobility as a Service)」は“移動をサービス”としてとらえ、移動手段のシェアリングサービスや、公共交通を含めた決済の統合や定額乗り放題といった新しいサービスモデルを世界に示しています。日本国内においても、新たなサービスを移動の利便性向上にとどめず、地域の社会課題解決に繋げるべく、各地で実証実験が行われています。そこでは、自動車関連だけでなく、交通事業者、通信、家電、不動産、小売、飲食などの業界にビジネスチャンスが生まれつつあります。
それぞれの地域における
社会課題の解決
人々の移動の在り方を大きく変容させていく、こうした「モビリティ革命」は、今後のエネルギー供給の在り方にも大きな変化をもたらします。低炭素社会への移行とデジタル技術の革新を背景に、自動車向けサービス拠点の進化はもとより、新たなエネルギーインフラを持続可能な社会の視点で再構築していく必要があります。
今般、新型コロナウイルス影響により、世界規模で移動のありようが大きく変貌しています。「CASE」や「MaaS」の領域での技術革新によって、どのように都市部や、地方でそれぞれの地域における社会課題の解決を実現するのか。これからの街づくりに向けて、多くの知恵や活力を結集していかなければなりません。
今回25回目を迎える「新時代のエネルギーを考えるシンポジウム」では行政、研究者、学識者、企業、といったそれぞれの立場のパネリストをお迎えし、日本の暮らしとビジネスを大きく変える「モビリティ革命」の現状について議論を深め、未来への展望をお伝えしていきます。本年は、新型コロナウイルス感染防止の観点から、安全にご参加いただけるよう初のオンラインによる開催といたしました。全国からのご参加をお待ちしております。
新時代のエネルギーを考える
シンポジウム実行委員会
実行委員長
ENEOS株式会社
代表取締役社長
大田 勝幸
Ota Katsuyuki
PANELIST
パネリスト
※パネリストをクリックするとプロフィールをご覧いただけます。
-
安達 博治
-
新井 紀子
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植木 健司
-
竹内 純子
-
日高 洋祐
-
関口 博之(コーディネーター)
安達 博治Adachi Hiroji
ENEOS株式会社
取締役 副社長執行役員 CDO 社長補佐(経営企画部・ESG推進部・IT戦略部・未来事業推進部・海外事業企画部)、IT戦略部、未来事業推進部管掌
1982年 早稲田大学理工学部大学院修士課程修了、日本石油入社。1988年 スタンフォード大学大学院修了。2008年 新日本石油株式会社 執行役員製造技術本部技術部長。2012年 常務執行役員水島製油所長。2015年JXホールディングス株式会社 取締役 常務執行役員。2020年JXTGホールディングス株式会社 取締役 常務執行役員CDO。2020年6月より現職。
新井 紀子Arai Noriko
国立情報学研究所社会
共有知研究センター長
東京都出身。一橋大学法学部およびイリノイ大学卒業、イリノイ大学大学院数学科を経て、東京工業大学から博士(理学)を取得。専門は数理論理学。現在、国立情報学研究所社会共有知研究センター長、同 情報社会相関研究系教授。また、一般社団法人「教育のための科学研究所」代表理事・所長を務める。著書に『数学は言葉』(東京図書)、『AI vs. 教科書が読めない子どもたち』『AI に負けない子どもを育てる』(東洋経済新報社)など。
植木 健司Ueki Kenji
経済産業省 製造産業局 自動車課
ITS・自動走行推進室長
1999年に通商産業省(現 経済産業省)に入省。東京工業大学大学院理工学研究科修士課程修了。特定複合観光施設区域整備推進本部(IR推進本部)事務局企画官などを経て、2019年7月より現職。CASE時代における自動車産業の構造変化や、少子高齢化や人手不足などに伴う移動課題の解決に向けて、自動走行ビジネスの社会実装や、MaaSのビジネスモデルの確立などの取組を推進。
竹内 純子Takeuchi Sumiko
国際環境経済研究所 理事・主席研究員
U3innovations合同会社 共同創業者・代表取締役
国際環境経済研究所理事・主席研究員、U3innovations共同代表、筑波大学客員教授、東北大学特任教授。
1994年東京電力株式会社入社。主に環境部門を経験し、2012年独立。国連の気候変動枠組み条約締約国会議にも毎年参加し、環境・エネルギー政策の研究・提言を続ける傍ら、エネルギー転換の原動力となるスタートアップを支援するU3イノベーションズLLPを創設。同社共同代表のほか政府委員も多数務め、著書に「エネルギー産業の2050年Utility3.0へのゲームチェンジ」(日本経済新聞出版社)、「誤解だらけの電力問題」(ウェッジ)など。
日高 洋祐Hidaka Yosuke
MaaS Tech Japan
代表取締役
2005年JR東⽇本⼊社。ICTを活⽤したスマートフォンアプリの開発や公共交通連携プロジェクト、モビリティ戦略策定などの業務に従事。2014年、東京⼤学学際情報学府博⼠課程において、MaaSの社会実装に資する提⾔をまとめる。2018年11⽉MaaS Tech Japan創業。国内外のMaaSプレーヤーと積極的に交流し、⽇本国内での価値あるMaaSの実現を⽬指す。⼀般社団法⼈JCoMaaS理事。共著に『MaaSモビリティ⾰命の先にある全産業のゲームチェンジ』、『Beyond MaaS ⽇本から始まる新モビリティ⾰命 -移動と都市の未来-』(共に⽇経BP社)。
関口 博之Sekiguchi Hiroyuki
NHK解説委員
NHK「おはよう日本」6時半台「おはBiz」キャスター。
一橋大学法学部卒、1979年NHK入局。経済部記者として官庁・日銀・流通などを担当後、解説委員に。「経済羅針盤」などのキャスターを歴任。専門は経済政策・企業戦略・エネルギー問題など。経営者インタビューも多数。
PANELIST
パネリスト
※パネリストをタップするとプロフィールをご覧いただけます。
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安達 博治
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新井 紀子
安達 博治Adachi Hiroji
ENEOS株式会社
取締役 副社長執行役員 CDO 社長補佐(経営企画部・ESG推進部・IT戦略部・未来事業推進部・海外事業企画部)、IT戦略部、未来事業推進部管掌
1982年 早稲田大学理工学部大学院修士課程修了、日本石油入社。1988年 スタンフォード大学大学院修了。2008年 新日本石油株式会社 執行役員製造技術本部技術部長。2012年 常務執行役員水島製油所長。2015年JXホールディングス株式会社 取締役 常務執行役員。2020年JXTGホールディングス株式会社 取締役 常務執行役員CDO。2020年6月より現職。
新井 紀子Arai Noriko
国立情報学研究所社会
共有知研究センター長
東京都出身。一橋大学法学部およびイリノイ大学卒業、イリノイ大学大学院数学科を経て、東京工業大学から博士(理学)を取得。専門は数理論理学。現在、国立情報学研究所社会共有知研究センター長、同 情報社会相関研究系教授。また、一般社団法人「教育のための科学研究所」代表理事・所長を務める。著書に『数学は言葉』(東京図書)、『AI vs. 教科書が読めない子どもたち』『AI に負けない子どもを育てる』(東洋経済新報社)など。
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植木 健司
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竹内 純子
植木 健司Ueki Kenji
経済産業省 製造産業局 自動車課
ITS・自動走行推進室長
1999年に通商産業省(現 経済産業省)に入省。東京工業大学大学院理工学研究科修士課程修了。特定複合観光施設区域整備推進本部(IR推進本部)事務局企画官などを経て、2019年7月より現職。CASE時代における自動車産業の構造変化や、少子高齢化や人手不足などに伴う移動課題の解決に向けて、自動走行ビジネスの社会実装や、MaaSのビジネスモデルの確立などの取組を推進。
竹内 純子Takeuchi Sumiko
国際環境経済研究所 理事・主席研究員
U3innovations合同会社 共同創業者・代表取締役
国際環境経済研究所理事・主席研究員、U3innovations共同代表、筑波大学客員教授、東北大学特任教授。
1994年東京電力株式会社入社。主に環境部門を経験し、2012年独立。国連の気候変動枠組み条約締約国会議にも毎年参加し、環境・エネルギー政策の研究・提言を続ける傍ら、エネルギー転換の原動力となるスタートアップを支援するU3イノベーションズLLPを創設。同社共同代表のほか政府委員も多数務め、著書に「エネルギー産業の2050年Utility3.0へのゲームチェンジ」(日本経済新聞出版社)、「誤解だらけの電力問題」(ウェッジ)など。
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日高 洋祐
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関口 博之(コーディネーター)
日高 洋祐Hidaka Yosuke
MaaS Tech Japan
代表取締役
2005年JR東⽇本⼊社。ICTを活⽤したスマートフォンアプリの開発や公共交通連携プロジェクト、モビリティ戦略策定などの業務に従事。2014年、東京⼤学学際情報学府博⼠課程において、MaaSの社会実装に資する提⾔をまとめる。2018年11⽉MaaS Tech Japan創業。国内外のMaaSプレーヤーと積極的に交流し、⽇本国内での価値あるMaaSの実現を⽬指す。⼀般社団法⼈JCoMaaS理事。共著に『MaaSモビリティ⾰命の先にある全産業のゲームチェンジ』、『Beyond MaaS ⽇本から始まる新モビリティ⾰命 -移動と都市の未来-』(共に⽇経BP社)。
関口 博之Sekiguchi Hiroyuki
NHK解説委員
NHK「おはよう日本」6時半台「おはBiz」キャスター。
一橋大学法学部卒、1979年NHK入局。経済部記者として官庁・日銀・流通などを担当後、解説委員に。「経済羅針盤」などのキャスターを歴任。専門は経済政策・企業戦略・エネルギー問題など。経営者インタビューも多数。
HISTORY
シンポジウムの歴史
1995年に阪神淡路大震災が発生。多くの家屋や建物が倒壊し、電気・ガスなどのライフラインは断絶しました。そうしたなか、サービスステーションは倒壊を免れ、燃料の供給を継続したことにより、石油は災害に強いエネルギーとして広く認識されることとなりました。
それを契機に開催された当シンポジウムは、関係各機構や官公庁の協力のもと、現地取材を行い、問題提起の映像を駆使しながら広く皆様にエネルギーの現状や課題、今後の方向性などを知っていただき、考える機会を提供しています。
開催日
タイトル
― 主な出来事
1997年9月
【21世紀のエネルギーを考えるシンポジウム】
災害に強いまちづくりの条件
ナホトカ号重油流出事故
1998年9月
宮城県沖地震から20年
長野冬季オリンピック開幕
1998年11月
北国のエネルギーを考える
日本初の火星探査機「のぞみ」打ち上げ
1999年11月
災害に強いまちづくりをめざして
台風18号 九州・中国地方で甚大な被害
2000年1月
災害に強いまちづくりをめざして
阪神・淡路大震災から5年
2000年問題 政府が安全宣言
2000年11月
燃料電池時代 幕開け
九州・沖縄サミット開幕
2001年11月
CO2削減と日本のエネルギー
アメリカ同時多発テロ事件発生
2003年4月
実用化を迎えた燃料電池
~自動車から家庭用まで~
米軍がイラク攻撃/自衛隊イラク派遣決定
2004年11月
東アジアのエネルギー需給と日本の選択
新潟県中越地震、新幹線が開業以来初めての脱線
2005年11月
地球環境と資源、エネルギーの明日を考える
「愛・地球博」が愛知県で開幕
2006年11月
環境問題と自動車燃料の将来を考える
~バイオマスエネルギーの可能性~
iPS細胞を作り出すことに成功
2007年10月
次世代自動車エネルギーの針路
~日米欧の戦略を読む~
原油価格が急騰、1バレル100ドルの大台に迫る
2008年11月
原油高騰 21世紀のエネルギー問題と日本の戦略
穀物など商品価格急騰、原油は1バレル147ドルに
2009年11月
これからの家庭のエネルギー・自動車のエネルギーを考える ~持続可能な低炭素社会への道すじ~
第45回衆院選 民主党が圧勝 政権交代
2010年11月
2050年CO2排出80%削減へ
~燃料電池・水素エネルギーの可能性~
日本年金機構発足
2011年11月
再考 日本のエネルギー
~エネルギーベストミックスへの道すじ~
東日本大震災(国内観測史上最大規模)
2012年11月
20年後のエネルギー
~ 鍵を握る化石エネルギーの役割 ~
国内全50基の原発停止 42年ぶりに原発発電量ゼロ
2013年11月
どう高める 日本のエネルギーセキュリティ
~安定供給と有効利用を考える~
アベノミクス始動 景気回復ムード高まる
2014年11月
幕を開けた水素エネルギーの時代
~供給インフラと新しいエネルギー社会のあり方~
消費税5%から8%へ 17年ぶりの増税
2015年10月
【新時代のエネルギーを考えるシンポジウム】に改称
エネルギー大変革時代が始まった ~電力市場の自由化~
北陸新幹線 長野~金沢間開業
2016年11月
自由化時代のエネルギー
~電力・ガス市場の今後~
電力自由化スタート
2017年11月
混迷する世界情勢と日本のエネルギー
米大統領にトランプ大統領就任
2018年11月
どう進める再生可能エネルギー
~脱炭素社会に向けて~
北海道胆振東部地震 一時、道内全域で停電が発生
2019年11月
エネルギー供給のサステナビリティと拡大するESG投資
~エネルギービジネスの変化と展望~
新元号「令和」を発表
PAMPHLET
パンフレット
配信は終了いたしました
たくさんのご視聴ありがとうございました。シンポジウムを、よりご理解いただくための「パンフレット」をご用意しております。
パンフレットを見る(PDF)